大学無償化政策が変容させる教育格差：経済的側面から非経済的側面への焦点移動
はじめに：教育格差の多次元性と大学無償化
高等教育へのアクセスにおける教育格差の存在は、社会的な課題として広く認識されています。経済的な理由による進学断念を防ぎ、教育機会均等を実現するための一策として、大学無償化政策が進められています。この政策は、特に経済的困難を抱える世帯にとって、高等教育へのアクセス障壁を低下させる効果が期待されています。
しかし、教育格差は単に経済的な側面のみに起因するものではありません。家庭の文化的な環境（文化資本）、親や周囲の人的ネットワーク（社会関係資本）、居住地域の教育資源や情報アクセス状況といった非経済的な要因も、個人の学習成果、進路選択、そして長期的な社会的地位形成に複合的に影響を及ぼすことが、多くの社会学や教育社会学の研究によって指摘されています。
本稿では、大学無償化政策が経済的な教育格差を緩和する可能性に焦点を当てつつ、それが教育格差の非経済的な側面にどのような影響を与え得るのか、あるいは与え得ないのかについて深く掘り下げて考察することを目的といたします。特に、学費という経済的障壁が低下した際に、文化資本や社会関係資本といった非経済的要因の相対的な重要性がどのように変化するのかに焦点を当て、今後の教育政策や関連研究における論点を提供したいと考えます。
教育格差を構成する多次元的要因
教育格差は、単一の原因ではなく、複数の要因が複雑に絡み合って生まれます。主要な要因としては、以下のようなものが挙げられます。
- 経済資本: 所得、資産など、家庭の経済的な豊かさ。学費、受験費用、通学費、参考書や学習塾の費用、そして下宿費用など、教育にかかる直接的・間接的な費用負担能力に直結します。大学無償化政策は、この経済資本に基づく教育格差への直接的な介入を試みるものです。
- 文化資本: 家庭内で培われる文化的な資源や規範、価値観、知識、スキルなど。親の学歴や職業、読書習慣、美術館やコンサートへのアクセス経験などが含まれます。文化資本は、子供の学習意欲、学習方法、情報リテラシー、そして高等教育機関で求められる思考様式やアカデミックなスキル習得に影響を及ぼします。特定の大学や学問分野に関する情報の獲得にも文化資本が関与することが指摘されています。
- 社会関係資本: 個人が持つ人的ネットワーク。家族、親戚、友人、学校の教師、地域の大人などが含まれます。進路相談、受験情報の共有、学習上のサポート、卒業後の就職活動におけるコネクションなど、社会関係資本は教育における様々な段階で重要な役割を果たします。特に、親の社会関係資本は、子供の進路選択や教育機会に大きな影響を与える可能性があります。
- 地理的条件: 居住地域による教育資源の量と質、情報アクセス、通学の利便性などの違い。地方と都市部、都市部内でも地域によって、進学塾の有無、利用できる学校や大学の選択肢、教育に関する情報量に格差が存在し得ます。
これらの要因は独立して存在するのではなく、相互に影響し合い、累積的な格差を生み出します。例えば、経済的に恵まれた家庭は、子供に豊富な文化資本を提供しやすく、また、親の社会関係資本を通じて多様な教育機会や進路情報を得やすい傾向があります。
大学無償化政策の経済的効果と非経済的側面への影響
大学無償化政策は、学費という直接的な経済的障壁を取り除くことで、経済的に困難な状況にある学生の高等教育アクセスを促進することを目的としています。この政策は、一定の所得以下の世帯に対して、授業料減免と給付型奨学金を組み合わせる形で実施されており、経済資本に基づく教育格差の緩和に寄与することが期待されています。
しかし、学費以外の教育費用（受験費用、教材費、通学費、生活費など）は依然として大きな負担となり得ます。また、政策の対象範囲や所得制限、支援額の水準によっては、十分な効果が得られない可能性や、新たな境界線での格差を生む可能性も指摘されています（これについては、既存の記事「大学無償化政策における所得制限の設計とその教育格差への影響に関する考察」や「大学無償化政策における学費以外の費用負担と教育格差」などで詳細に論じられています）。
ここで本稿が注目したいのは、経済的な障壁が相対的に低下した際に、教育格差を生む他の要因、特に文化資本や社会関係資本の重要性がどのように変化するかという点です。
文化資本への影響
大学無償化によって経済的な理由での進学断念が減少した場合、これまで経済的に進学を諦めていた層の中にも、高等教育機関に進む学生が増加することが期待されます。しかし、大学での学習や生活においては、単なる経済的な支援だけでは補えない「文化的な準備」が求められます。
例えば、大学で必要とされるアカデミックな文章作成能力、自律的な学習計画立案能力、多様な情報源から批判的に情報を収集・分析する能力などは、家庭の文化的な環境やこれまでの教育経験に大きく依存する文化資本の一部であると考えられます。無償化によって経済的障壁が取り払われたとしても、これらの文化資本に乏しい学生は、大学での学習に適応する上で困難を抱える可能性があります。
また、大学選択のプロセスにおいても文化資本は重要です。どのような大学で何を学ぶべきか、大学卒業後のキャリアパスはどのようなものがあるかといった情報は、家庭内の対話、親や親戚の経験、学校外での活動などを通じて得られることが多いです。経済的な制約が軽減されても、このような情報にアクセスし、自らの適性や将来像と照らし合わせて主体的に進路を選択する能力は、文化資本の有無に左右されやすい側面があります。大学無償化政策が、こうした非経済的な情報格差や準備格差に直接的に介入するものではないため、結果として経済的障壁が下がった新たな土俵上で、文化資本に基づく格差が相対的に顕在化する可能性があります。
社会関係資本への影響
社会関係資本もまた、大学へのアクセスから入学後の適応、さらには卒業後のキャリア形成に至るまで、教育の各段階で影響力を持つ要因です。親の知人や卒業生からの大学に関する情報、大学生活に関するアドバイス、あるいは将来の就職活動におけるネットワークなどは、社会関係資本を通じて得られる典型的な例です。
大学無償化によって大学進学が身近になったとしても、身近に大学生や大卒者がいない、あるいは特定の分野で活躍する専門家と接する機会が少ないといった社会関係資本の乏しさは、進路選択の幅や質を狭める要因となり得ます。どのような学部や学科があり、そこで何を学び、どのようなキャリアに進む人がいるのかといった具体的なイメージは、多くの場合、人的なネットワークを通じて形成されます。
また、大学入学後も、学内外での人間関係構築や、研究室やゼミにおける教員・先輩との関係性、インターンシップや就職活動における情報収集やコネクションなど、社会関係資本は学生の大学生活の質や卒業後の進路に影響を与えます。経済的な支援だけでは、こうした社会関係資本に基づく格差を是正することは困難です。むしろ、経済的障壁が下がったことで、これまで経済的な理由で諦めていた層が大学に進学できるようになり、その結果として、大学という新たな環境における社会関係資本の有無が、学業成績や進路選択においてより重要な要素として浮上する可能性も考えられます。
データによる示唆と今後の論点
教育格差に関する既存の研究、例えば大規模な社会階層と社会移動（SSM）調査や各種教育統計データは、親の学歴や職業といった社会経済的地位が、子供の学力や進学率と強い相関があることを一貫して示しています。これらのデータは、経済資本だけでなく、それに付随する文化資本や社会関係資本もまた、教育成果に深く関与していることを示唆しています。大学無償化政策の長期的な効果を検証する際には、単に進学率や中退率だけでなく、学生の学業成績、大学での学習内容、進路選択、卒業後のキャリア形成といったより詳細なアウトカムを、経済的背景だけでなく、親の学歴、職業、居住地域、家庭での学習環境といった非経済的要因との関連で分析することが不可欠となります。
国際的な視点に目を向けると、高等教育無償化あるいはそれに近い政策を実施している国々においても、教育格差、特に大学内での学業成績や卒業後の進路における格差が依然として課題となっている事例が多く見られます。これは、学費以外の要因、すなわち文化資本や社会関係資本といった非経済的要因が、経済的障壁が取り払われた後も教育成果に影響を与え続けている可能性を示唆しています。これらの国の経験は、日本の大学無償化政策の効果を評価し、今後の政策を検討する上で、重要な示唆を与えてくれます。
まとめ：多角的アプローチの必要性
大学無償化政策は、経済的な理由による教育格差の緩和に向けて重要な一歩であると考えられます。しかし、教育格差が経済資本、文化資本、社会関係資本、地理的条件など、多次元的な要因によって形成されていることを踏まえると、この政策だけでは教育格差の根本的な解決には至らない可能性があります。
むしろ、経済的障壁が低下したことで、文化資本や社会関係資本といった非経済的な要因が、個人の教育機会や成果に与える影響が相対的に大きくなることも十分に考えられます。したがって、教育格差の真の是正を目指すためには、大学無償化政策と並行して、あるいはそれを補完する形で、以下のような多角的なアプローチを推進することが必要不可欠であると本稿は考えます。
- 早期からの質の高い幼児教育・初等中等教育へのアクセス保障と、家庭環境によらない基礎学力および非認知能力の育成。
- 進路選択に関する情報の提供体制の拡充と、多様なバックグラウンドを持つ生徒が自身の適性や社会のニーズを踏まえて主体的に進路を選択できるようなキャリア教育の強化。
- 大学における、多様な文化資本や社会関係資本を持つ学生への学習サポート体制の強化。特に、アカデミック・スキルや大学生活への適応支援を充実させること。
- 地域間の教育資源格差を是正するための取り組みや、情報通信技術（ICT）を活用した教育機会の均等化。
- 家庭や地域社会における文化活動へのアクセス促進や、多様な人的ネットワークを構築できる機会の提供。
これらの取り組みは、単に高等教育への経済的アクセスを保障するだけでなく、教育の質を高め、学生一人ひとりが自身の能力を最大限に伸ばし、多様なキャリアパスを追求できるようになるために不可欠です。大学無償化政策の効果を最大限に引き出し、真に教育機会の均等を実現するためには、教育格差を多次元的な問題として捉え、包括的かつ長期的な視点に立った政策設計と実行が求められます。今後の政策評価や関連研究においては、経済的影響だけでなく、これらの非経済的要因への影響についても、より詳細な分析が待たれるところです。